皆様こんばんは。
社会人サークル ルルーの金子と申します。
最近、多くの飲食店などが廃業に追いやられるなど、目に見える形で日本経済が沈みかけている昨今、ＮＨＫを中心に大手メディアは全く容赦の無い、相変わらずの危機感を煽るコロナ報道に余念が有りません。
そもそも、この武漢肺炎（新型コロナウイルス）は、ここまで深刻な流行り病なのでしょうか？
ネット上の多くの専門家は、テレビの報道とは全く異なった主張をしている方が多いです。
その１例をご紹介致します。ここをクリック！ ⇚ 是非ご覧ください。
上の動画の大阪市立大学名誉教授 井上正康 氏のお話しは、キチンとした証拠を提示しながらの説明で、根拠に乏しいテレビの報道とは、一線を画した内容となっております。
動画でも触れておりますが、そもそも、武漢肺炎の死者数を同じ条件（合併症を含む）で見ても、インフルエンザの死者数のおよそ４分の１程度。
感染者（検査陽性者）が増えているのも、季節的な要因とビジネス的な理由＝悪質な理由（動画中で説明）が主な原因との事。
また、重傷者が増加していると叫んでいますが、そもそもコロナウイルスの特性で、冬場に増加する事は分かりきっていたはずで、しかも、人数的にも欧米の数十分の１程度。被害の酷い国の約１００分の１程度かそれ以下でしかありません。
それで医療崩壊が起きそうだと寝言を言ってる輩がおりますが、何故、世界屈指の医療大国の日本で、この程度の状況で医療崩壊が起きそうなのか？その愕然とするお粗末な理由も、動画中でキチンと説明されてます。
テレビの報道ぶりに目を向けても、ＮＨＫを中心に正にコロナ報道一色。
今年のアメリカの大統領選で、建国以来の前代未聞の一大選挙不正事件が起きており、万一、トランプが敗北し、中国共産党と民主党連合軍によるバイデン陣営側が勝利（可能性は低そうですが）する事となれば（まだ正式な決着はついておりません）、アメリカで南北戦争以来の内乱が起きるかも知れない重大事件が起きている事や、尖閣諸島での中国公船の横暴等々、日本人に伝えなければならない重大事件をほとんど伝えず、かわりにコロナ報道一色。
何たる愚かしい愚行でしょうか。
この事実をご存知の方々は、テレビを既に見捨てているようです。
テレビの広告費が数年前にネットに抜かれました。即ち、スポンサー企業がテレビから撤退し、ネット側に流れていったという事です。
これにより、テレビ局の経営は厳しさを増しているようで、伝えなければならない報道より、金になる報道という事で、コロナ一色となっているという事が実情のようです。
※下の動画で、その事に言及しております。（内閣官房参与の高橋洋一氏）⇓
また、政府のコロナ対策を見ましても、阿部前総理が辞任する際に、コロナを指定感染症２類から５類に下げるべきだと、菅内閣に進言したらしいですが、何故か未だに２類に指定されたままです。（上の動画でも言及しております）
政府はコロナに関して、シッカリ目を見開いて判断し、然るべき政策を実行していただきたいものです。
この事が、風邪とインフルエンザとの中間程度の病気でしかない武漢肺炎を、マスコミがここまで大袈裟に扱える大義名分を与えている原因となっているようです。
こんな事をいつまでも続けていると、コロナ不況の深刻さが増す一方です。（特定の医療関係業界は非常に潤っているようですが…）
京都大学の宮沢准教授の試算によれば、コロナ騒動発生後の２年間で、約２７万人の自殺者が出てしまうとの推計があります。
実際に、確実に２７万人に向かう、試算どおりのペースで自殺者が急増しているそうです。
これは、コロナの死者数をはるかに上回る人数です。
何たる事でしょうか。
このコロナ報道・コロナ騒動について、我々も少し考え直してみる必要があるように思います。
現在、依然としてコロナに関する、いかがわしい報道が巷に溢れております。
このバカげた報道により、我々の生活は苦境に陥り、自殺者が急増しております。
自殺者は身近にいても、コロナの重傷者やコロナによる死亡者が、皆様の身近にいるでしょうか？ いるでしょうか？
シッカリした正しい知識を身に付け、コロナ報道に押しつぶされないようにしたいものです。
皆様も、コロナ報道なんぞに負けぬよう、是非、頑張って下さい。
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